スマートフォンのアプリによる働き方アドバイスの説明をする研究開発グループの矢野和男技師長
2017年3月、政府は「働き方改革実行計画」を取りまとめた。労働時間、生産性の向上など「働き方の質」の改善に向け、「働き方を見直そう」「働き方を変えていこう」という気運が労使双方から高まっている。日立では、人間の行動と質に関する十数年の研究実績を持ち、すでに2015年には人工知能「Hitachi AI Technology/H」（AI）の分析を用いたサービスの提供を開始している。今回、さらに「AIによる働き方のアドバイス」を加えた実証実験を行い、「組織の“幸福感”の向上」が業績向上にも結び付くことを確かめた。それを可能にしたのは、個人とAIを結び付けるアプリの存在だった。
組織における人の行動を計測するための名札型ウエアラブルセンサー。センサーを持つ人物同士の対面状態から「誰とどれくらい会話」しているのかや、内蔵の加速度計で本人がどのような身体の動きをしているかなどの行動データを収集。また、部屋固定の赤外線ビーコンとの併用で、職場での「人の動き」から「集団・組織のコミュニケーション」をデータとして活用できる。
「日立ほど“人”の行動に注目し、早くからその研究に取り組んだ企業は他にないのではないか。そう自負しています」。そう語るのは、今回の「AIの働き方アドバイス」の実証実験を担当した研究開発グループの矢野和男技師長だ。自らウエアラブル端末を常時身に付け、行動データの蓄積と分析を続けている。日立は2004年から生産性と人の行動に着目しデータを収集。今回の実証実験にも使われた名札型ウエアラブルセンサーには、加速度計が内蔵されており、人の行動を「動作」レベルでデータとして集めることができる。矢野技師長は、その個々人の「動作」と組織の「活性度」に相関はないかと考えた。
「その指標にしたのが『ハピネス度』です。これは“幸福感”の度合を表すものですが、心理状態を測るアンケートとセンサーのデータを解析し、そこから『組織としてのハピネス度』を数値化することができました」（矢野技師長）
加速度センサーは、本人が意識しない微細な動作も感知する。人は、移動だけでなくデスクワーク中にも無意識に動いたり停止したりを繰り返している。同僚との会話やPC作業、休憩など職場にいるすべての時間の身体の動きのデータを解析した結果、組織全体の人々の「活動状態の接続時間の多様性」が、組織として高い「ハピネス度」を示し、またそうした組織の生産性も高いという結論を得た。日立は、行動データとハピネス度を基にしたAIによる分析を行い、組織のコミュニケーションや時間の使い方をアドバイスするサービスを2015年から提供し、すでに20社を超える組織が導入している。
「今回実証実験をしたのは、AIによる分析結果を個々人へのアドバイスとして提供する新たなサービスです。1人ひとりが自らの“働き方”をAIの助けを借りながら変えていける仕組みの効果を検証するのが目的です」（矢野技師長）
名札型ウエアラブルセンサーや室内固定の赤外線ビーコンが集めた行動データをAIで分析するのはこれまで通りだが、さらにAIの分析結果を社員１人ひとりに直接提供するのが新たな仕組みだ。日立では、そのためのアプリを開発。社員はスマートフォンやパソコンなど、さまざまな身近なデバイスを介してAIからのアドバイスを受けられる。しかもその内容が独特だ。業務目標達成のための現状や進展状況の通知ではなく、あくまで「ハピネス度向上」のための「こうしたらいいですよ」というアドバイスが表示される。
「例えば、『あなたの場合、午前中はデスクワークよりも誰かと対話をしたほうがいい』または、『会議ではたくさん発言した方がいい。そうすればハピネス度が向上すると過去のデータから考えられる』、といった内容です。そして、ここで言う『ハピネス度の向上』は“あなたとあなたの周りの人々”、つまり“組織”の『ハピネス度の向上』のためのアドバイスなのです」（矢野技師長）
今回のアプリを介したAIによる個々人へのアドバイスの実証実験は、社内26部署600人を対象に実施。その結果、アプリをより多く活用した、つまりAIからのアドバイスをより多く活用した部署の方が組織活性度が上昇。さらにそうした部署では翌四半期の受注額が目標より11％も上回った。
「幸福感を客観的に数値化できても“どうすれば幸福感を高められるか”は、人によりさまざまです。とても人間的な課題ですが、だからこそAIと結び付いたと考えています。AIの活用はさまざまな分野に及びますが、“何を高めたいか？”という問いかけがなければ、何もなし得ないのがAIなのです。日立が十数年もの間“人”に着目した中で、“人の幸福感は何によって高められるのか？”という問いかけにたどり着くことができました。AIは、それに答えてくれたのです」（矢野技師長）
アプリによるAIのアドバイスの活用について説明する矢野技師長
これまでにハピネス度と成果の関連が実証されたのは、「コールセンター」のように、その日の業務がその日の売り上げに直結する職場だった。今回の実証実験では、「営業職」など日々の業務が成果の数値にどう影響するか予測が難しい職場も対象に含まれている。アプリを介したAIによる個々人へのアドバイスは、そうした職場でも組織活性度の上昇・下降が業績予測の先行指標に活用できることが確認できた。今後は、研究部門など、業務と成果の間に時間のある現場などでの活用の広がりが予想されている。
矢野技師長は、AI技術は本人も気づかないヒントを提供してくれるものだと言う。
「AIからのアドバイスで、自分と自分の周りがハッピーになれるヒントが得られる。これが、単純で大切なことだと思います。誰だって、ムードの良い職場で働きたいですからね」（矢野技師長）
公開日：2017年9月
ソリューション担当：日立製作所 研究開発グループ
